涼秋の候、皆様におかれましては益々ご活躍のこととお慶び申し上げます。また、このたびのトリプル台風によって被害を受けられた方々に心よりお見舞い申し上げます。
さて、本日はがん撲滅に関する米国の動きをお伝えさせていただきます。
皆様のご支援により『世界がん撲滅サミット2022 in OSAKA』は今や世界レベルでがん医療界を牽引するリーダーとして、またインフルエンサーとしての地位を固めつつあると言えよう。
というのも2022年9月12日、米国のバイデン大統領はオールアメリカでがんを撲滅しようと、いよいよ本気で『がん撲滅』を国家目標に掲げたのだ。もちろん、われわれの同志であるマークJ. ラテイン教授をはじめとする重鎮の働きかけと無縁ではない。
なぜならバイデン大統領は患者ファーストの実現のためにも早期にがん治療の新しい技術、すなわち未来医療の開発を目指し、同時に雇用を創出する。がん新治療のサプライチェーンを強化することで米国の地位を不動にする。また、がん予防と免疫治療の確立と進化、そして抗がん剤副作用の軽減化などのがん撲滅に向けた対策を矢継ぎ早に指示したのだ。これらは、まさに我々がこれまで提唱してきたプログラムにほかならない。
今後、米国をはじめとする世界は我々が提唱してきたがん撲滅というニューフロンティアを目指して大きく動き出すことだろう。
翻って我が国は今後、これまでの保守的ながん医療体制を早期に変革し、たとえばPMDA関西支所に先端医療の審査機能を追加し、強化すること、承認申請に関する意思決定のガイドラインを早期に定めることなど、これまでの古い体質の審査機関を含めたがん医療改革を早急に変革していかなければならない。
がん医療に関して言えば、鎖国の時代から、ついに開国への時代に突入したのである。海外の情報を吸収しながら健康長寿社会を全うする日本を世界に先駆けて構築することが重要だ。いつまでも患者の皆さんが苦しむ治療が続いて良いわけがない。実は米国が目指しているのはこういうことなのである。
どうか厚労省、国立がん研究センター、PMDAなどの諸機関の皆さん、変わることを恐れるのではなく、世界に取り残されることを恐れて欲しい。今後、世界の大国でがん撲滅に向けた挑戦が次々に開始されていくことだろう。その際、ナショナリズムに陥るのではなく、チームマンカインド（人類）として連携しながらがんと立ち向かうことが重要なのは、今さら言うまでもない。
我々から始まった挑戦が米国をはじめとする世界に広がりつつある今、確実に言えることは我々が歩んできた、この険しいがん撲滅という道は正しかったということだ。
『世界がん撲滅サミット2022 in OSAKA』（ https://cancer-zero.com）は11月3日（木・祝）、大阪国際会議場にて開催される。
未だ台風は猛威をふるっているが、どうかお気をつけください。
中見利男拝
